DCF法とは何か｜企業価値評価における計算式・前提条件・実務のポイントを専門的に解説

DCF法とは、将来のフリーキャッシュフロー（FCF）を適切な割引率で現在価値に換算し、企業価値を算定する理論的手法です。M&Aのバリュエーションにおける中心的な評価方法であり、精度の高い企業価値算定を行ううえで不可欠とされています。本記事では、DCF法の計算式からWACC・ターミナルバリューの設定、実務で発生しやすい評価誤差の原因まで体系的に整理します。

DCF法とは｜将来キャッシュフローを現在価値に割り引く企業価値算定手法

DCF法（Discounted Cash Flow法）とは、企業が将来生み出すFCFを資本コストで割り引くことで企業価値（EV）を算定する方法です。DCF法はインカムアプローチに分類され、企業の本質的価値を捉える手法として幅広く採用されています。

企業価値算定の全体像については、バリュエーションとは何かに関して解説で詳しく解説しています。

DCF法の基本式

企業価値（EV）＝ Σ（FCF ÷ (1＋WACC)^t） ＋ ターミナルバリュー

• FCF：フリーキャッシュフロー
• WACC：加重平均資本コスト
• t：割引期間（通常5〜10年）
• ターミナルバリュー：予測期間終了後の企業価値

DCF法が重視される理由

• 将来収益力を直接反映できる
• 事業計画の変更による企業価値への影響が確認しやすい
• 外部環境に左右されにくく、理論性が高い

なお、企業価値の構造（EVと株主価値の違い）については、企業価値とは何かに関して解説で詳しく解説しています。

DCF法の計算ステップ｜5つのプロセスに分解して理解する

DCF法は大きく以下の5ステップに整理できます。

1. フリーキャッシュフロー（FCF）の算定
2. 将来のFCFの予測
3. 割引率（WACC）の設定
4. ターミナルバリューの算定
5. EVから株主価値への調整

それぞれの手順を専門的に解説します。

1. フリーキャッシュフロー（FCF）の算定

まず、企業が本業で創出するキャッシュフローであるFCFを算出します。

FCFの基本式
FCF = 営業利益 × (1 − 実効税率) ＋ 減価償却費 − 運転資本増減 − 設備投資額

FCF算定時のチェックポイント

• 減価償却費はキャッシュアウトを伴わないため加算
• 設備投資（CAPEX）は将来の成長性に関わる重要項目
• 運転資本は売上増加とともに増えるため、過少計上に注意

2. 将来FCFの予測（5〜10年が一般的）

DCF法では、通常5〜10年間の事業計画をもとにFCFを予測します。予測期間の長短は、事業の安定性や業界特性に応じて判断します。

予測時の注意点

• 売上成長率が高すぎないか（実務では慎重な設定が基本）
• 人件費・原価率・販管費率の妥当性
• 設備投資が事業計画と整合しているか

3. 割引率（WACC）の設定

DCF法の精度に最も影響を与えるのが割引率（WACC）です。

WACCの基本式
WACC = (株主資本コスト × E / (D + E)) ＋ (負債コスト × (1 − 税率) × D / (D + E))

• E：株主資本
• D：有利子負債
• 株主資本コスト：CAPMを用いて算定

CAPM（株主資本コスト）の式

株主資本コスト = リスクフリーレート ＋ β × マーケットリスクプレミアム

4. ターミナルバリューの計算

予測期間終了後の企業価値を算定する工程です。以下の2種類があります。

手法	内容	適用シーン
永続成長率法（Gordon Growth Model）	FCF × (1＋g) ÷ (WACC − g)	成熟産業・安定企業に多い
エグジットマルチプル法	EBITDA × マルチプル	成長企業・比較可能企業が多い業界

ターミナルバリューは企業価値全体の50〜80%を占めることも多く、評価メカニズムを正確に理解する必要があります。

5. EVから株主価値を算出する

DCFで求められるEV（企業価値）から負債調整を行うことで株主価値を導きます。

• 株主価値 = EV − 有利子負債 ＋ 現預金

企業価値の構造と計算ロジックの全体図は、企業価値とは何かに関して解説で詳しく解説しています。

DCF法のメリットとデメリット｜評価の特徴を正しく理解する

DCF法のメリット

• 事業の将来性を直接反映できる
• 設備投資・利益率改善など計画の影響を数値で確認できる
• 外部市場の株価変動に左右されにくい

DCF法のデメリット

• 前提条件が結果を大きく動かす（特に割引率・成長率）
• 精緻な事業計画が必要で、中小企業では作成負荷が高い
• 予測期間の設定によって企業価値が大きく変動する

DCF法と他の評価手法の比較

DCF法は理論性が高い一方、他の手法と併用することで評価の妥当性がより高まります。

手法	分類	特徴
純資産価額法	ネットアセットアプローチ	資産・負債を時価評価。中小企業の最低価値として有用。
類似会社比準法	マーケットアプローチ	市場倍率に基づく客観性の高い評価。
DCF法	インカムアプローチ	将来収益力を反映した本質価値評価。

3手法の特徴比較については、企業価値の算定方法に関して解説で詳しく解説しています。

DCF法の実務チェックリスト｜評価誤差を防ぐポイント

DCFの前提条件で確認すべき7つの項目

• 売上成長率が業界平均とかけ離れていないか
• 原価率・販管費率が過去の実績と整合しているか
• 設備投資（CAPEX）が適切に見積もられているか
• 運転資本の増減が妥当か（売上増に応じて増加する）
• 永続成長率がWACCを上回っていないか
• β値・リスクプレミアムなど市場データが適切か
• ターミナルバリューのウェイトが過剰になっていないか

DCF法が中小企業M&Aで難しい理由

• 事業計画の作成に必要な財務データが十分でない
• 経営者依存で将来CFを合理的に予測しにくい
• 割引率の設定に使う市場データが少ない

まとめ｜DCF法は最も理論的だが、前提設定が精度を左右する

DCF法とは、将来キャッシュフローを割り引いて企業価値を算定する最も理論的な方法です。しかし、前提条件の設定によって評価結果が大きく変動するため、妥当な事業計画・割引率・成長率を精緻に検証することが不可欠です。

企業価値評価の正確性を高めるには、DCF法だけでなく、純資産価額法・類似会社比準法など複数手法の併用が重要であり、総合的な評価レンジを導くことでM&Aの交渉力を高めることができます。